フレッツ光の解約金はいくら？無料にするための3つの方法

フレッツ光の解約金は契約方法によって異なる

フレッツ光のインターネットサービスを提供している会社は、NTT東日本とNTT西日本の2社です。両社はグループ企業ですが別会社のため、契約や解約は居住地域に対応している会社で続きしましょう。

自宅のインターネットがNTT東日本とNTT西日本どちらの対応エリアとなっているのかは、契約時の書類や公式サイトで確認できます。

また、解約金が発生するかどうかも契約書類の確認が必要です。フレッツ光の契約方法によっては、以下のとおり解約金を請求される可能性があります。

NTT東日本「にねん割」の解約金

NTT東日本で「にねん割」の契約をしている場合、解約のタイミングによっては解約金が発生します。「にねん割」とは2年契約のプランを選ぶ代わりに毎月の利用料から割引を受けられるサービスのことです。戸建ては770円（税込）、マンションなどの集合住宅は110円（税込）の割引が適用されます。

「にねん割」を利用した契約では2年ごとに更新月を迎え、解約希望がなければ自動更新されます。解約希望者は更新月の期間内に所定の手続きを完了すれば解約金は発生しませんが、その他のタイミングで手続きを行うと以下の金額が請求されます。

更新月とは利用期間満了月と翌月、翌々月の3ヶ月間です。従来は翌月までの2ヶ月間でしたが、2021年7月より3ヶ月間に延長となりました。

NTT西日本「光はじめ割」の解約金

NTT西日本の対応エリアで「光はじめ割」を利用している場合は、手続きのタイミングによって解約金を請求されます。「光はじめ割」とは年契約にすることで一定の割引が適用されるサービスです。

24ヶ月目以降は2年ごとの自動更新となり、3年目以降はさらに割引金額がアップします。解約を希望する場合、利用期間満了月と翌月、翌々月の更新月に手続きすることで解約金の請求を避けることができる仕組みです。

更新月以外で解約する場合はNTT東日本の「にねん割」と同じく、以下の解約金が発生します。

更新月などの条件はNTT東日本の「にねん割」と同様ですが、解約金の額が異なる点に注意してください。

解約にかかるそのほかの費用

フレッツ光の解約時は、上記で紹介した解約金のほかにも費用が発生することがあります。サービス加入時の契約内容を参照しつつ、解約金以外に請求される費用はないか確認してみましょう。

特に注意したいポイントが、「初期工事費の残額」と「プロバイダの解約金」です。

初期工事費の残額

フレッツ光に契約したとき、初期工事費が発生することがあります。初期工事費の支払いは一括と分割の2通りがあり、分割払いの途中で回線を解約する場合は注意が必要です。

分割払いで初期工事費を支払っている方が途中解約を行うと、残額は一括で支払わなくてはなりません。

たとえばNTT東日本の場合、戸建てで標準的な工事を行うと分割で初回3,300円、2回目以降は毎月687円×23回、最終月は699円の合計19,800円が初期工事費として発生しています。

早期に解約手続きを行えば、一括請求の金額が1万円を超えることもあります。

また、契約回線の種類によって初期工事費自体が異なるうえ、NTT西日本の場合はNTT東日本よりも分割回数が少なくなる（22回払いのみ）ことが特徴です。契約時の書類を元に計算するか、もしくは毎月の請求内容で残額を確認しましょう。

プロバイダの解約金

フレッツ光の解約時は、プロバイダの解約手続きも必要です。フレッツ光とは解約金の条件が異なるため、契約しているプロバイダの書類や公式サイトを参考にしてみてください。

請求される解約金は数千円程度の場合もあれば、数万円と高額になる場合もあります。ただし、多くのプロバイダで最低利用期間や更新月など解約金を抑えられる方法が用意されているため、解約方法を間違えなければ高額な費用を支払う心配はありません。

近年は最低利用期間や更新月を設けず、解約金なしで手続きを完了できるプロバイダも登場しています。新しく契約するプロバイダを選ぶときは、解約金の発生条件も検討するポイントに加えてみてはいかがでしょうか。

フレッツ光の解約金を無料にする方法

フレッツ光の解約金が発生すると、場合によっては初期工事費と合わせて数万円の高額な費用を一括で支払うこととなります。さらにプロバイダの解約金も加える可能性もあるため、解約時は費用を抑える工夫が欠かせません。

ここではフレッツ光の解約金を無料にする3つの方法を紹介します。初期工事費やプロバイダの解約金を抑える方法としても、参考にしてみてください。

更新月に解約する

NTT東日本の「にねん割」やNTT西日本の「光はじめ割」のように、一定期間ごとに自動更新となるサービスを利用している場合は、更新月の解約が狙い目です。更新月は2年目以降から設けられているケースが多く、最短で利用開始日から25ヶ月目と26ヶ月目となります。

また先述のとおり、フレッツ光は2021年7月より利用期間満了月の翌々月も更新月に加えられているため、利用開始日から27ヶ月も含められます。

たとえば2020年1月10日に利用開始した場合、従来の条件では2022年2月と3月のみでしたが、新しい条件を適用すると2022年4月も更新月です。更新月は契約時の書類を見るか、NTT東日本は「フレッツ光メンバーズクラブ」、NTT西日本は「CLUB NTT-West」の会員専用サイトやコールセンターへの問い合わせで確認できます。

光コラボに乗り換える

他社サービスへの乗り換えのためにフレッツ光を解約する方は、光コラボへの乗り換え利用することもおすすめです。光コラボとは「光コラボレーションモデル」の略称で、他事業者がNTT東日本やNTT西日本のフレッツ光回線を借りてインターネットサービスを提供するモデルのことです。

フレッツ光から光コラボへの乗り換えは転用と呼び、既存のフレッツ光回線を利用するため、解約金が発生しません。初期工事を改めて行う必要もなく、開通までの期間が短くて済むメリットもあります。

さらに光コラボへ乗り換える場合、初期工事費の残額分を新しいサービスへもち越すことも可能です。分割回数を引き継げるサービスが適用できれば、乗り換え時の初期費用を大きく抑えられるでしょう。

キャッシュバックのある他社に乗り換える

解約金そのものを無料にすることができない場合も、工夫次第で「実質無料」にできます。実質無料にできる方法のひとつが、乗り換え先サービスのキャッシュバックキャンペーンを利用することです。

各事業者が、新規申込者や他社からの乗り換え希望者など、申込み者のタイプに合わせて複数のキャッシュバックプランを用意しています。事業者やキャンペーンによってキャッシュバック条件と支払いタイミングが異なる点に注意すれば、解約金を相殺できます。

まとめ

フレッツ光を解約するときは、契約方法と手続きのタイミングに注意してください。「にねん割」や「光はじめ割」など、割引サービスを適用している場合、更新月以外のタイミングで解約を行うと所定の解約金が請求されます。

解約金のほかにも費用が発生する可能性もあるため、十分に契約内容や解約条件を調べたうえで手続きを行うことが重要です。